医薬品を個人輸入する場合の注意点

インターネット上のショップでは、色々なものが売られていますが、中には日本のショップでは取り扱っていない商品を売っているサイトも見かけます。
このようなサイトで売られている商品は、主に個人輸入代行業者によるものです。
各自で海外のサイトにアクセスして通信販売を行なうには、まず言語力が必要ですし、ちゃんと送られてくるのか、届くまで毎日落ち着かない気分でしょう。

しかし、個人輸入代行業者を間に挟めば、手数料はもちろん払わなければなりませんが、サイトは日本語表記ですし、未到着、誤配送などの配送トラブルなどにも責任を持ってくれます。
普通の通信販売と同じようにして利用できるため、輸入しているという感覚もなく、気軽に利用できるのです。

お金を払う際も、この業者に払うわけですから、外国のショップにクレジットカードのナンバーを知られてしまうよりは、安心して利用できるでしょう。
それも不安なら、代引きサービスが利用できる所もあります。
そして、医薬品の個人輸入代行を専門に取り扱っているところも多数存在します。

特に、日本では認可が下りていない育毛剤やダイエットサプリ、精力剤、避妊ピルなどをはじめ、ペット用の薬なども、効果が同じものでも日本国内で購入するより大幅に安いため、人気があるようです。
日本で認可が下りていない医薬品の個人輸入なんて、違法にならないのかと不安を感じる方もいらっしゃるかも知れませんが、個人の責任で使用する限りは、法律には触れることはありませんし、許可も処方箋も必要ありません。
ただし、輸入できる数量には制限が設けられており、医薬品や医薬部外品は、用法・用量に照らし合わせて2か月分以内、外用薬は1品目につき24個以内までとなっています。
そして、一番注意が必要なのは、個人輸入した医薬品は、あくまでも個人の責任において使用、服用するということです。
他人に売り渡したりするのはもちろんですが、例えば友人の分を一緒に買ったりすることも認められません。
また、無料で譲渡することも処罰の対象になります。
例え、家族間であってもです。

日本で認可されている医薬品というのは、品質や、臨床試験によっての有効性、安全性を充分に確認されたものです。
また、認可済みの医薬品には、医薬品副作用被害救済制度といった公的制度が設けられているのです。
これは、医薬品を正しく使用したにも拘らず、副作用などの重い健康被害などを起こしてしまった場合に適用される救済処置です。
つまり、何かあったら国が責任を持ってくれるということです。

逆に、未認可ということは、万が一重大な副作用などが出た場合でも、自己責任ということになってしまいます。
しかし、個人輸入代行業者を利用して、日本ではまだ売られていない海外の優れた医薬品を試すのも、大変魅力的でメリットも大きいと思います。
用法・用量や成分表をしっかり確認し、正しく利用することが大切だと言えるでしょう。